地政学を学ぶフレームワーク07
Synmeは「いや〜ござったペリーさん」でお馴染みの1853年[US077]のペリー来航（黒船来航）を日本の現在の外交・軍事を考える上での起点と捉えている。
イギリスの地政学を学ぶ場合もこの時期のイギリスとヨーロッパの関係を起点として学びたい。アメリカの地政学でも、イギリスとヨーロッパの対立関係がアメリカに購入や条約締結による戦争以外の手段での領土拡大機会を提供していた。
19世紀半ばのヨーロッパを規定しているのはウィーン体制だ。だからSynmeは、ウィーン体制ができるに至ったフランスの地政学を学んでおく必要があると考えた。
とはいえ、あくまでフランスの地政学の一部分を学ぶに過ぎない。具体的には、1789年[US013]7月14日のバスティーユ襲撃から1815年[US039]11月20日の第2次パリ条約締結ウィーン議定書締結までの26年超の期間に起こったフランス革命戦争（1792年[US016]4月20日〜1802年[US026]3月25日）、ナポレオン戦争（1803年[US027]5月16日〜1815年[US039]11月20日）、ウィーン会議（1814年[US038]9月1日〜1815年[US039]6月9日）などについて、以下の8回にわたって学ぶ予定。
- 1793年〜1797年 第一次対仏大同盟
- 1798年12月24日〜1801年 第二次対仏大同盟
- 1805年4月11日 - 1806年 第三次対仏大同盟
- 1806年10月6日〜1807年7月7日 第四次対仏大同盟
- 1809年4月9日〜1809年10月14日 第五次対仏大同盟
- 1812年〜1814年 第六次対仏大同盟
- 1814年9月1日〜1815年6月9日 ウィーン会議
- 1815年3月25日〜 第七次対仏大同盟
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市民革命とは、Wikipediaでは「封建的・絶対主義的国家体制を解体して、近代的市民社会をめざす革命」と定義され、コトバンクでは「ブルジョアジー (市民階級) が階級支配を確立する革命であり，市民階級の経済的基礎である近代産業資本を確立するための闘争。」と定義されている。
アメリカは1783年[US007]9月3日のパリ条約で革命戦争に勝利し、かつ、1797年[US021]ワシントンが大統領3選を辞退して共和制を保った。
一方、フランスは1792年[US016]9月21日にルイ16世を退位させ1793年[US017]1月21日にルイ16世をギロチンで処刑したが、1804年[US028]12月2日にNapoléon Bonaparteが皇帝に即位し共和制を保てなかった。
市民革命成功後に共和制を保てたかどうかという意味でもフランスの地政学をアメリカの地政学と比較すると面白いとSynmeは思う。言い方を変えるなら、外国の干渉戦争が政治体制に与えたショックの大きさの違いでもある。
文責：鵄士縦七
